コラム
自社ホームページから、企業の情報発信について考える

はじめに
おかげさまで、西日本新聞広告社は2025年に創立50周年を迎え、ホームページを新しくしました 。今後このコラムでは、私たち自身のリアルな気づきをはじめ、九州の企業のみなさまにとって役立つヒントやデータなどを、定期的にお届けしていきたいと思っています。
今回は、まずは基本に立ち返ろうと考え、現在の情報発信を取り巻く環境について、客観的なデータから整理してみました。
データで見る、Web上での情報発信
かつて、世の中の主な情報源といえばテレビや新聞でした。しかし今は、その勢力図が大きく変わっています 。2025年の調査によると、50代以下のすべての年代で「インターネット」を欠かせない情報源とする人が70%を超え、堂々の第1位になっています。
インターネットを「情報源として欠かせない」とした人の割合(年代別)

特に驚くのは、これまでマスメディアの影響が強かった40代や50代でも、ネットを不可欠だと感じる人が圧倒的に増えていることです 。
多様なSNSがコミュニケーションのインフラに
Web発信の中でも、特にソーシャルメディア(SNS)の影響力は無視できません。総務省の最新の調査報告書を基にしたデータでは、以下のような利用実態が明らかになっています。
- LINE: 10代から60代で利用率90%超過。70代でも7割以上が利用する、コミュニケーションツールとなっています。
- YouTube: 10代から40代で利用率90%超過。オンラインで動画コンテンツを見ることが日常に定着しています。
- Instagram: 10代から50代で利用率50%超過。視覚的な情報収集ツールとして浸透しています。
令和6年度 主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率

令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書(概要)を基に作成
こうしたデータを見ると、あらゆる世代に対して、Webでの情報発信はもはや「選択肢」ではなく「必須」へと変わったことがわかります 。消費者の属性(年代や興味関心)に合わせて、適切なプラットフォームを選び、情報を届けることが重要です。
情報発信の「目的」をはっきりさせる。「誰に」「何を」伝えるか?
では、単にSNSのアカウントを作ればいいのでしょうか ? その前に大切なことがあります。それは「何のために発信するのか」という目的を明確にすることです。
たとえば私たち西日本新聞広告社の場合、短期かつミクロな視点で見れば「今まさに広告のことで困っている人」がターゲットになります。中長期的な視点に立つと、「事業を前に進めたい、成長させたいと願っている人」に広く届ける必要があります。
目的が決まったら、次は情報を届けたい相手(ペルソナ)を具体的にイメージしてみましょう。Web上のメディアは、大きく分けて「フロー型」と「ストック型」の2つがあります 。
- フロー型(SNSなど): 拡散する力が高く、たくさんの人に知ってもらうのに向いていますが、情報は時間とともに流れていってしまいます 。
- ストック型(ホームページ、note、自社メディアなど): 情報を蓄積し、読者にじっくりと内容を理解してもらう「読ませるコンテンツ」に向いています。
どこで情報発信していくか|各サービスの立ち位置と関係性 情報の性質

SNSで入り口を作って、知ってもらい、ホームページやブログで深い信頼を築いていく 。この「フロー」と「ストック」の2つをうまく組み合わせることが、成果につなげる一番の鍵になります 。
また、情報の掲載先はWebだけには限りません。新聞のような媒体も組み合わせることで、Webだけでは情報が届かない層への認知や、企業からの信頼感を醸成することも可能です。
結びに
継続的な情報発信は、目に見えない「信頼」という資産になって会社に蓄積されていきます。今日の発信が、未来の大きな成果につながっていくはずです。
私たち西日本新聞広告社も、長年培ってきた地域共創の想いを胸に、このコラムを通じてみなさまの事業の前進に少しでもお役に立てるようなコミュニケーション、広告施策を提案していきたいと考えています 。
自社の情報発信はもちろんですが、九州でビジネスを展開するみなさまと一緒に、これからの情報発信のあり方を考えていけたら嬉しいです。「Web発信を始めたいけれど、何から手をつければいいか分からない」といったものでも、ぜひお気軽にご相談ください。
ホームページにおける記事コンテンツやSNS活用による情報発信に関するサービス資料はこちらから。
これから、どうぞよろしくお願いいたします。
Written by / 営業推進部・島雄 秀